札幌大谷大学
札幌大谷大学短期大学部
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札幌大谷に進学する3つのポイント
ポイント01
副専攻制度
大学のどの学科に所属していても異なる領域の副専攻を履修することができます。
所属学科で専門的に学ぶことのできる主専攻に加えて、複数の副専攻から選択し、
履修することで学科の枠を超えて総合的な力を身につけることができます。
芸術学部 音楽学科
- ピアノコース
- 声楽コース
- 管弦打楽コース
- 電子オルガンコース
- 音楽療法コース
- 音楽総合コース
- 作曲・サウンドクリエイションコース
芸術学部 美術学科
- 油彩専攻
- 日本画専攻
- 版画専攻
- 立体専攻
- 写真・映像・メディアアート専攻
- グラフィック・イラスト専攻
- 情報・プロダクトデザイン専攻
- ファッション・
デジタルファブリケーション専攻
社会学部 地域社会学科
- 行政・法律
- 経済・経営
- 教育・福祉
- 観光・メディア
音楽実技系レッスン
「実技演奏法Ⅰ～Ⅳ（副専攻）」8単位を履修
- この副専攻プログラムに限り、学費とは別の追加受講料が発生します。
音楽指導（ピアノ）
「実技教材研究Ⅰ～Ⅳ（ピアノ）」8単位
「音楽実技教授法Ⅰ～Ⅱ（ピアノ）」2単位
計10単位を履修
音楽指導（吹奏楽・合唱）
「実技教材研究Ⅰ～Ⅳ（吹奏楽・合唱）」8単位
「音楽実技教授法Ⅰ～Ⅱ（吹奏楽・合唱）」2単位
計10単位を履修
音楽文化
「音楽リテラシー演習Ⅰ～Ⅳ」4単位
「コンサートプロデュース論」2単位
など計10単位を履修
総合造形
「色彩学」「西洋美術史A・B」
「日本美術史A・B」「コンテンポラリーアート」
「共通基礎A・B・C」
など計10単位を履修
美術教養
「色彩学」「コンテンポラリーアート」
「アートマネジメント」「デザイン概論」
「マスメディア論」「情報デザイン論」
「コピーライティング」「マーケティング入門」
など計8単位を履修
総合デザイン
「情報デザイン論」「デザイン概論」
「マスメディア論」「マーケティング入門」
「イラストレーション」「Webデザイン（応用）」
など計8単位を履修
地域メディア
「マスメディア論」「地域メディア論」「写真・映像論」「映像メディア表現」「映像制作演習Ⅰ」「観光メディア演習Ⅰ・Ⅱ」
など計10単位を履修
コミュニティデザイン
「商品開発論」「コミュニティビジネス論」「情報デザイン論」「コンピュータ造形」「共通基礎」「メディア研究A」「イラストレーション」「地域課題研究Ⅰ・Ⅱ」
など計10単位を履修
インターンシップ
「インターンシップ概論」
「インターンシップ実践」
など計5単位を履修
①〜⑩の各種プログラムで定める要件単位を修得すると、
卒業時に「副専攻修了認定書」が授与されます。
学科の枠を超えた履修が可能です。
履修例
「社会学部 地域社会学科」に所属しながら、副専攻「①音楽実技系レッスン」を履修し、楽器のレッスンを受ける。
「芸術学部 音楽学科」に所属しながら、副専攻「⑤総合造形」を履修し、美術について理解を深める。
ポイント02
高い就職率とサポート
すべての新入生が受講するコミュニケーション能力を身につける初年次教育や、
充実の札幌大谷キャリア支援プログラムは、高い就職率につながっています。
芸術学部
音楽学科
%
芸術学部
美術学科
%
社会学部
地域社会学科
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短期大学部
保育科
%
2024年5月1日現在
めざす未来像
札幌大谷キャリア支援プログラム
大学共通科目として卒業単位に算入可能な札幌大谷キャリア支援プログラムは、4つのタイプ。公務員試験受験支援、資格取得支援、コンクール等支援、社会連携・地域活動支援など卒業後の進路支援に直接役立つ多彩なカリキュラムを用意しています。
- A：職業・インターンシップ型科目
- B：社会貢献・自己研鑽型科目
- C：一般資格取得型科目
- D：専門資格取得型科目
副専攻制度
- ①音楽実技系レッスン
- ②音楽指導（ピアノ）
- ③音楽指導（吹奏楽・合唱）
- ④音楽文化
- ⑤総合造形
- ⑥美術教養
- ⑦総合デザイン
- ⑧地域メディア
- ⑨コミュニティデザイン
- ⑩インターンシップ
初年次教育
すべての新入生が受講する4学科合同の長所を活かした授業プログラム。知識偏重ではない深い意味での人間的コミュニケーション能力を身につけます。
- 自分をツタエル
- 音でツタエル
- 声でツタエル
- 絵でツタエル
- 体でツタエル
- 言葉でツタエル
- 文字でツタエル
ポイント03
真の学費負担軽減
「一人も取りこぼさない。」建学の精神に基づき、あなたの未来を全力で応援する
真の学費負担軽減をめざした制度を設けています。
-
おおたに減免
-
高等教育の修学支援新制度（授業料減免／給付型奨学金）
-
緊急・応急採用授業料減免制度
おおたに減免
- 家計支持者の合計年収が500万円※1未満であれば申請可能
- 授業料の50%または25%を免除
- 人数制限なし（本学の入学者選抜に合格し、審査基準を満たした方全員）
- 出願前に減免結果が分かります※2
- 最長4年間（大学4年間、短大2年間、専攻科2年間）の減免が可能※3
- 給与・年金収入以外の方は、所得150万円未満。
- 所定期間に事前審査をすることにより、減免の可否及び減免率を参考として知ることができます（別途出願時に本申請が必要です）。
- 1年ごとに申請が必要です。
高等教育の修学支援新制度（授業料減免／給付型奨学金）
日本学生支援機構の制度に対応しています。
【授業料減免】
-
［住民税非課税世帯］ 入学料 全額免除
［上記に準ずる世帯］ 入学料 6.5～13.3万円減免 -
［住民税非課税世帯］ 授業料 62～70万円減免
［上記に準ずる世帯］ 授業料 15.5～46.6万円減免 - おおたに減免や他の特待生制度と併用して申請することも可能※1
- 入学後まで、入学料・授業料の納付猶予が可能※2
- おおたに減免等、他減免制度も申請する場合の減免額は、本学ホームページにてご確認ください。
- 減免申込者で入学料・授業料の納付猶予を希望する場合は、本学の入学者選抜合格後、所定の手続きが必要です。
【給付型奨学金】
- 返済義務なしの給付型
- 特に自宅外通学生には手厚い奨学金
緊急・応急採用授業料減免制度
-
対象
学業継続の熱意があるのにもかかわらず、予期できない事由※により家計が急変し、学業継続が困難な方
- 生計維持者の死亡、事故・病気（による就労困難）、失職、災害をいう。
- 認定所得金額が-150万円以下の場合、授業料年額の25％を減免
- 認定所得金額が-300万円以下の場合、授業料年額の50％を減免
- 国や公的支援の受給証明書が提出された場合、授業料年額の50％を減免
本学の他の制度等により入学料減免、授業料減免、特待生及び給費生の適用を受けている場合は減免額から他の制度等で給付される金額を減じた金額を減免額とします。なお、算出した値が負となる場合には、授業料減免制度による減免は行いません。
入試に関するお問い合わせ
TEL 011-742-1643
